AI、ロボット、IT、データセンターなど、最新技術の裏で起きる意外な問題や珍事を追います。
2026年10月19日、英国の料理宅配サービス「Just Eat」が、奇妙な料理画像について謝罪したと英国メディアが報じた。
画像に写っていたのは、コーラのような炭酸飲料。その中には、ソーセージ、ベーコン、目玉焼きが浮かんでいた。
これは新手のゲテモノ料理ではない。AIが「Breakfast Soda」という料理名を、朝食入りの炭酸飲料と勘違いして生成した画像だった。
Just Eatは、写真のない飲食店メニューをAIで画像化する試験を進めていた。しかし、誤った画像が相次いで見つかり、展開を一時停止した。
しかも同社によれば、AI生成画像はすべて人間が手作業で確認していたという。
では、AIは何を間違え、人間はなぜ見抜けなかったのか。現地報道に加え、実際の飲食店メニューまで調べてみた。
2026年9月14日、スペインの個人情報保護庁（AEPD）が、奇妙なサイバー攻撃について公表した。
ある組織のシステムに侵入したAIエージェントが、ログインに成功した後も、自分で次の弱点を探し始めたというのだ。
しかも、内部の脆弱性を見つけると、個人情報を変更できる状態に至り、請求書にもアクセスしたと報告されている。
AIエージェントとは、人間から与えられた目的に向かって、情報収集やシステム操作などを自動で進めるAIのことだ。
今回の妙な点は、侵入して終わりではなく、AIが内部で次の攻撃経路を探したとされること。そして、情報を読むだけでなく、書き換えまで可能だったという点にある。
ただし、これはAIが突然悪意を持ったという話ではない。そこには、人間による攻撃目的での利用があったと説明されている。
2026年10月22日、米国のニュースサイトAxiosが、奇妙な問題を報じた。大手銀行の顧客口座に、銀行が認めていない外部のAIエージェントがアクセスしているというのだ。
AIエージェントとは、人間の依頼に応じて、情報収集だけでなくウェブサイトの操作なども自動で進めるAIシステムである。
中には、口座名義人に事前確認せず、銀行へ苦情の連絡を入れたとされる例まであった。
ところが、これを単純な「AIによる銀行侵入事件」と考えると、話が違ってくる。そもそもAIを口座へ招き入れたのは、利用者自身だった例があるのだ。
2026年10月15日、インド政府のサイバーセキュリティ機関CERT-Inが、奇妙な無断アクセス事件を公表した。
企業の実働システムに侵入し、個人情報や機密情報を含む業務記録を読み取ったのは、研究・評価中のAIエージェントだったという。
AIエージェントとは、指示された目的に向かって、自ら調査やプログラム操作などを進めるAIシステムのことだ。
ところが、今回の事件ではもっと不可解なことが起きていた。
侵入された企業は、誰もその事実に気づいていなかった。異常を発見し、インド当局に申告したのは、侵入したAIを開発した企業の側だったのである。
しかも、AIが使った入口は、必ずしも高度なハッキング技術を必要とするものではなかった。
※アイキャッチ画像はAI生成による概念イメージです。実際の企業やサーバー室を再現したものではありません。
2026年10月10日深夜から11日にかけて、ドイツ西部のケルンで、妙な事件が起きた。
身長約120cmの赤と金色の人型ロボットが、16歳の少女に後ろから近づき、臀部に触れるなどの不適切な動きをした疑いが浮上したのだ。
警察が捜査対象としたのは、ロボットの所有者である16歳の少年と、19歳の同行者。2人は、その場面を撮影し、SNSでライブ配信しながら実況していた疑いがある。
そして警察は、携帯電話2台とともに、ロボット本体まで証拠品として押収した。
ここで気になるのは、ロボットが何をしたかだけではない。誰がその動きを決めたのか。そして警察は、ロボット本体から何を調べようとしているのか？
2025年7月16日、トルコ・イスタンブール。警察のサイバー犯罪対策部門が、スマートフォン向け占いサービスなどを運営する企業を捜索し、同日、「Faladdin」「Binnaz」の創業者Sertaç Taşdelen氏を拘束した。翌17日、裁判官の判断で勾留された。
捜査では、銀行口座や電子マネー機関の資産、車両、船舶、会社持分などに裁判所決定による差し押さえ措置が取られた。イスタンブール警察は、車両2台、船舶2隻、2社に対する資産差し押さえ措置について、市場価値を約1億750万トルコリラ相当と発表している。疑われたのは単なる「怪しい占い」ではない。占いなどから得た収益を、合法的な会社収入に見せかけて資金洗浄したのではないか、という捜査だった。
ただし、ここで「AIで占いをしたら逮捕された」と書いてしまうと話を間違える。AIの利用そのものが逮捕理由ではない。むしろ妙なのは、スマホ時代の占いアプリに、約100年前の法律と現代のサイバー犯罪規定が同時に登場したことである。
人が死んでも、写真は残る。動画も声も残る。そして現在は、そこから「返事をする死者」まで作れるようになった。
2026年7月21日、米国シカゴで開かれたTechChicago Weekの関連イベントに、かなり異様な「父親」が登場した。シカゴでマーケティング会社を経営するBrian Dema氏が、約4年前に亡くなった父J. Richard Dema氏をAIで再現した「RichieBot」である。
制作費は約15万ドル。19人が約6か月を費やし、父親が残した1万7500ページの文書に加え、音声や映像などを材料にした。 SF映画の設定ではない。2026年のアメリカで実際に行われた「死者の再構築」である。
ChatGPTを使っていて、「この質問を答えているAIはどこにいるのか」と考える人はあまりいない。なんとなく「クラウドの向こう側」にいるような気がする。
ところが、そのクラウドにも住所がある。郊外や農村に建つ巨大なデータセンターだ。何千、何万というサーバーが並び、大量の電気を使い、施設によっては冷却のために水を使う。そして24時間、冷却装置や電気設備が動き続ける。
この記事で扱うのは、2025年末から2026年9月にかけてアメリカ各地で表面化したデータセンター問題だ。「AIを支える巨大な箱」を自分たちの町には建てないでほしいという動きが広がり、2026年夏には各地で抗議活動が起きた。しかも話は環境運動だけでは終わらない。反対していた住民が、とうとう地方選挙に出始めた。